コンサルタントは必要か？

スピードある経営判断のため

経営を取り巻く環境は日々刻々と変化し、スピードある経営判断ををしていかないと変化に対応できず、場合によっては淘汰されてしまう危険があります。スピードある意思決定をするためには、速やかに経営課題を発見し、それを解決することが望まれます。

しかし、それを既存のマンパワーで解決しようとすると、人員に過剰な負担を強いてしまったり、それを避けるために新たな人材を投入すれば、そのプロジェクトが終わると無駄な人材投資になってしまったりと、費用対効果の悪い状態が生じてしまう恐れがあります。

そこで、一定期間だけに、外部のコンサルタントを使うことにより、効率的に人材を確保することが可能となるのです。

企業の規模

コンサルタントについては、顧客の企業の規模により、その必要とされる役割が異なります。

顧客が大企業である場合には、社内にある程度の人材を抱えているため、それでは不足する部分を補うために、専門に特化したコンサルタントを使うことが多いでしょう。

たとえば、新規の事業を開発する際に、その事業領域についての情報を収集・分析を、その事業領域を得意とするコンサルタントに任せた方が、スピーディーに事業戦略を策定・実行することが可能となります。じっさいには、多くの大企業が必要に応じて、専門のコンサルタントを使っていると思われます。

一方、顧客が中堅企業若しくは中小企業の場合には、社内に適当な人材が少ないか若しくはほとんどいないため、経営意思決定に必要な情報に偏りがみられ、適切な意思決定が出来ずに競争に負けてしまうことがあります。

それを補うために、外部のコンサルタントを使うにも、利用の仕方がわからない、若しくはそのようなことにお金はかけたくないという経営者も多いかと思います。

中堅企業や中小企業こそコンサルタントが必要

そもそも社内に適切な人材がいるのであれば、コンサルタントは必要ないのかもしれません。それは、大企業でも同じです。

しかし、その大企業がコンサルタントをあえて使う理由は、費用対効果がそこにあるからです。社内に人材を抱えずに、コンサルタントに莫大なお金をかけても、その費用対効果が大きいと判断されるからです。そうであるならば、それは中堅企業や中小企業なら、なおさら必要であります。

なぜなら、そもそもそのための人材を確保する余裕がないからです。かえって、外部のコンサルタントを利用することによって、経営に大きなプラスがもたらされるからです。現在のような経営環境が目まぐるしく変わる状況に於て、その変化に対応していかなければ生き残りは難しいともいわれる中で、忙しい経営者や従業員に変わって、適切な情報を提供し、経営者のスピーディな意思決定に役立てることが出来るからです。